2015.02.01
団塊の世代の方々が75歳以上の後期高齢者になる2025年には、医療、介護の需要が膨れ上がります。とくに自宅での看取りを含めた在宅医療は、右肩上がりで需要が増加すると見込まれており、厚生労働省は政策誘導などを通じ、整備を急ピッチで進めています。今回のコラムでは、在宅医療のうち、酸素濃縮器などを用いる「在宅酸素療法」（ＨＯＴ）の現状と課題について、紹介します。
●患者数は16万人 外出可などＱＯＬ向上にも寄与
ＨＯＴは、（１）自宅での酸素濃縮器の使用（２）外出時の携帯用酸素ボンベの使用―により、通常呼吸で酸素を取り込めない患者を対象とした治療法。1985年から健康保険の対象となり、自宅での生活や外出などが可能になるなど、患者のＱＯＬ向上に寄与してきました。医療機器メーカー（業者）が医療機関と、製品供給・保守契約を締結。医療機関が患者に酸素濃縮器などをレンタルする形で、普及してきました。
日本産業・医療ガス協会の統計によると、ＨＯＴ患者数は約16万人（2014年７月時点、以下同）に達します。今後、タバコの煙などを要因とする慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）の増加なども予想され、ＨＯＴが必要となる患者もそれに比例して増えると見込まれています。
●実態に即した診療報酬への見直し機運高まる
健康保険が適用されたのは1980年代で、およそ30年前までさかのぼります。その間、ＨＯＴに関する患者の年齢構成や生活様式、意識の変化により、保険適用当時に定められた診療報酬を算定するためのルールを、実態に即した形に見直すべきとの機運が高まっています。
●学校やデイケアセンターでの酸素濃縮器２台設置問題が浮上
まず酸素濃縮器について。当時は自宅に１台設置すればこと足りていました。しかし、患者の低年齢化や医療の進歩に伴う長寿命化などが進み、学校や職場、デイケアセンターなどでの２台目需要が旺盛になってきました。具体的には、全患者数の3.6％にあたる約6000人が自宅以外にも酸素濃縮器を設置する２台利用者で、とくにデイケアでの利用が半数程度を占めています。ただ２台利用しても、１台分の診療報酬しか支給されません。だいたい、業者が２台目設置の費用を肩代わりする構図が出来、負担を強いられているといいます。
●酸素ボンベの複数使用のコスト負担が不明確
次に、外出時の携帯用酸素ボンベの使用について。当時は、外出時にカニューレを鼻に装着することに抵抗感があり、１人あたりの携帯用酸素ボンベ使用は少なかったといいます。現在は、患者数の増加や意識の変化により、外出の機会が飛躍的に向上。その結果、１人当たり１ヶ月の携帯用酸素ボンベの使用本数は平均5.2本となりました。しかし、携帯用酸素ボンベを何本使用しても料金が変わらないので、この部分のコスト負担も、実質的には業者が負わねばなりません。
●省エネ化、小型化などの改良を評価する仕組みも必要
さらに、酸素濃縮器や携帯用酸素ボンベの小型化、軽量化、省エネ化などの改良・改善を評価する仕組みもありません。酸素濃縮器を例に取ると、主流の酸素流量１分あたり３リットルの機器で、使用電力量が当時の半分以下となり、あわせて小型・軽量化も実現。これに加え、遠隔モニタリング機能などを搭載していても、旧型製品と同じ診療報酬しか算定できない現状があります。イノベーションを生み出し、患者のＱＯＬ向上につながるよう、診療報酬体系を再構築する時期なのかもしれません。
【MEジャーナル 半田 良太】
